【米国経済】コロナで進化が止まらないオンラインショッピング！未来のショッピングについての5つのポイント

はじめに

2019~2020年のコロナウイルスのパンデミックにより、ショッピングのあり方が激変しました。今日はJ.P MorganのHead Of Global SolutionsであるManish JainとHead Of U.S. Strategic Partnership GroupのAngela Martinの記事を読んで、ショッピングの未来について勉強していきましょう。

スタート

ショッピングの未来はリアルタイム、コンテンツと連動、データ管理、グローバル、スムーズでなければなりません。支払いはネットで管理され、自動で通知され、国境を超えた支払いがより簡単になるでしょう。

コロナ感染症の蔓延は、支払いに関する概念を瞬く間に変えてしまいました。

大手小売りは以前から、商品を中間流通業者を介さずに直接消費者に届けるDirect-to-consumer (D2C) に取り組んではいましたが、さほど前向きに取り組んでいたわけではありません。

しかしコロナ感染症の感染拡大を受けて人々が外出を控えることとなりました。こうなると小売りはオンラインで商品を販売しなければなりません。その結果2020年におけるD2Cへの取り組みは昨年の2倍となりました。

カスタマーエクスペリエンス、小売りの財務管理や支払方法まで、デジタルファーストのビジネスモデルを確立することが全ての企業の優先事項となったのです。

デジタル化が急速に進む中、企業は消費者のためにリアルタイム支払いの方法やBuy-now-Pay-laterの仕組みなどの新しいデジタル形式の商取引を可能にしました。

それぞれの企業の財務管理チームは急速に発展したデジタル支払いのインフラに対応し続けることが将来の繁栄に重要であることを認識しており、未来のショッピングのあり方が決めつけられようとしています。

今日はこれからショッピングがどのように発展していくのか、ポイントを5つに絞ってお伝えしたいと思います。

1．リアルタイムショッピングが当然になる

消費者はオンラインショッピングにより即効性を求めています。Retail Industry Leaders Association (RILA) の発表によるとオンラインショッピング利用者の90%が2~3日以内に注文した商品が届くことを望んでいます。さらには利用者の30%は当日配送を望んでいることが分かりました。当然、消費者の支払い方法は多岐にわたりますが、企業はそのほとんどすべての支払い方法に対応しなければなりません。

2．企業と消費者がリアルタイムでつながる

デジタル化により、企業と消費者が直接対話や取引をすることが容易になりました。したがって、D2C取引、オンラインマーケットプレイス、コンテクスチュアルコマースなどのデジタルファーストのビジネスモデルが急増しています。実際にJ.P.Morganの顧客の60%がビジネスモデルをシフトすることこそが最優先事項だと考えています。ただし、このデジタルファースト環境では、企業は消費者が欲しいと思ったものをいつでも、どこでもタイムリーに提供し続ける必要があります。

3．個人に合った商品を勧める

消費者がどのような経路でその商品をクリックするまでに至ったかを知ることは、企業ブランドを成長させるための貴重なデータとなります。収集されたオンライン、モバイル、アプリ内、店舗でのやり取りについてのデータは、ユーザーエクスペリエンスの向上、営業活動の強化、新しい収益化機会の開拓などのビジネス目標を達成するために使われるでしょう。例えば個人の購入履歴から、その人のためだけの特別なオファーを自動で作成することも可能となっています。McKinseyの調査によると、顧客のデータ解析に投資した企業の売り上げは、10%上昇したとのことです。

4．海外商品の購入が手軽になる

国境を超えた支払いの発生が2019年には29兆ドルでしたが、2022年には39兆ドルになると予想されています。eコマースやB2C取引やWeb中心の取引がこの動きを加速しています。ただし注意しなければならないのは、eコマースによる国境を超えた取引が進化すればするほど、法律などのルールがより複雑化していくということです。企業は世界中の消費者にサービスを提供するためのコスト、複雑さ、およびリスクを軽減する方法を見つけなくてはなりません。

5．持続可能な社会へと向けた消費が盛ん

持続可能な社会に向けた製品づくりが進んでいます。J. P. Morganの試算によると、持続可能な社会を目指した製品はマーケット全体の17%しか占めていないにもかかわらず、消費財マーケット全体の成長の55%を占めていることが分かりました。

以上5つがオンラインショッピングの今後の発展についてです。今後企業は、支払方法をより簡便にすることに尽力していくことでしょう。注目の技術はAPIですね。APIにより自社サービスの開発や改良がより低コストになったと言われています。

消費者の利便性が加速するにつれて企業にかかる負担も大きくなります。今後、企業がオンラインショッピングに向けた取り組みをいかに効率的に行っているかという点を、投資の参考にしてみてはいかがでしょうか？

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＊上記のコンテンツの一部はBlog "J.P.Morgan insight"を和訳したものであり、情報提供のみを目的としております。また内容は作成時に入手可能な情報に基づくものあり、読者様の財務状況や投資目的を考慮しておらず、内容が適さない可能性があることにご留意ください。