緊急時のためのお金・エマージェンシーファンドを準備する6つの方法

はじめに

誰しも緊急事態のためにいくらか現金を持っておくべきだという意見に賛成してくれると思います。

ですがいくら準備しておけばいいのか?

どうやって準備すればいいのか分からない人も多いのではないでしょうか?

今日はMorgan Stanleyが紹介する緊急事態のための貯金・エマージェンシーファンドの作り方を6つ見ていきましょう。

スタート

私たちは皆、緊急事態のためにお金を取っておく、エマージェンシーファンドを準備しておくことの利点を知っています。

緊急時に備えて手元に現金を用意しておくことが不可欠だからです。

しかし多くの人にとって、専用のエマージェンシーファンドを作成することは困難であり、維持することはさらに困難です。

Bankrateの2021年の金融セキュリティに関する調査では、アメリカ人の39%だけが、1,000ドル(約10万円)のエマージェンシーファンドを維持していることがわかりました。

すなわち、米国の成人の10人に6人以上は、緊急事態に4桁ドル(6桁円)以上のお金を捻出することができません。

あなたも例外ではありません。

たとえあなたが、当座預金に多くのお金を入れていたとしても、クレジットカードを持っていたとしても、エマージェンシーファンドを用意することでメリットが得られる可能性があります。 

エマージェンシーファンドがない場合、予想外の費用をまかなうためにお金を借りなくてはなりません。

お金を借りることは、お財布に、お金が減り続ける穴をあけてしまう可能性があります。

これまでエマージェンシーファンドを準備していなかった人は、まずは現金を確保することから始めましょう。

適切な金額のエマージェンシーファンドを設定して、維持するための6つのステップは次のとおりです。

1.アクセスのよい銀行口座を持つ

現在、給与振り込みや、他の収入が流入してくるメインの普通預金口座とは別の預金口座を作りましょう。

定期預金口座でも良いですし、積立預金口座でも構いません。他の銀行の普通預金口座にするのもアリでしょう。

大事なのは、簡単に送金が行えるが、普段目にとまらない口座を用意しておくことです。

利便性を考えて、住信SBIネット銀行イオン銀行などのネット銀行をお勧めします。

ATMに寄る必要もありませんしね。

2.利率のいい銀行を探す

定期預金の金利を比較してくれたWebsite(ZAi)を見てみると、日本全国の銀行で、最大の定期預金金利は0.22%でした。

100万円預けておけば毎年2,200円返ってくるので、多少嬉しいですね。

せっかく預けるなら金利の高い銀行を選びましょう。

3.3~6か月分の生活費を目安にする

あなたのエマージェンシーファンドに必要な金額は、以下の要因で異なります。
  • 扶養家族の数が多いか
  • 仕事をしている配偶者がいるか
  • 助けを求めることができる裕福な親がいるかどうか

扶養する家族が多くなれば、当然毎月の生活費が大きくなるので、エマージェンシーファンドが含む金額も大きくなります。

仕事をしている配偶者がいれば、片方が解雇されてももう片方が働き続けられるので、用意するエマージェンシーファンドの金額は3ヶ月分の生活費で足りるかもしれません。

親が健在で、助けを求めることができるのなら、同様にさほど長期のエマージェンシーファンドを準備する必要はありませんね。

自営業者であり、家族がその事業を支援している場合は、最大8か月生活ができるようにエマージェンシーファンド緊急資金を準備しましょう(健康保険と障害保険も忘れずに)。

4.少額でも大丈夫

これまでエマージェンシーファンドを準備してこなかった人で、始めることに躊躇している人は、1万円からでも、1,000円からでもいいので始めましょう。

これらの少額を1と2で見つけた口座に自動送金するように設定してください。

5.緊急時にだけエマージェンシーファンドにアクセスしましょう

車の故障、失業、屋根の水漏れ、多額の医療費などに見舞われた時だけ、エマージェンシーファンドからお金を引き出しましょう。

6.引き出したら補充しましょう

計画外の急な出費は単発的に起きるとは限りません。引き出したら、次の月にはエマージェンシーファンドに先月引き出した分のお金を補充しましょう。

おわりに

計画外の費用が長い間発生しないこともあるでしょう。

例えそうだとしても、エマージェンシーファンドを準備して予期しない出費に備えておくことで安心自分や家族を守ることができることを覚えておいてください。

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*上記のコンテンツの一部はMorgan Stanley Webciteを和訳したものであり、情報提供のみを目的としております。また内容は作成時に入手可能な情報に基づくものあり、読者様の財務状況や投資目的を考慮しておらず、内容が適さない可能性があることにご留意ください。