【仮想通貨】取られすぎてない？仮想通貨取引にかかる隠れ手数料！

はじめに

最近、仮想通貨に関する広告がいつでも目に入るようになりました。

というのもFTX、crypto.com、Coinbaseなどが、通勤時に見かける広告やスーパーボウルやオスカーなどのCMをジャックしているからです。

私たちは毎日、マット・デイモンやラリー・デヴィッドのような優良なスターをフィーチャーした熱烈なコマーシャルに襲われ、仮想通貨がもたらす素晴らしい投資機会を逃すのはバカだという主張にさらされています。

確かに仮想通貨が素晴らしい投資機会になるのは正しいかもしれません。

しかし覚えておいてほしいことは、仮想通貨自体は自分自身を宣伝しないということです。

宣伝を行っているのはいつも、あなたが仮想通貨を購入するときに手数料をひったくる仲介企業達です。

今日はそんな仲介業者たちが投資家に請求する手数料について見ていきましょう。

スタート

分散型取引所の台頭

仮想通貨は株式や投資信託などとは異なり、証券会社やブローカーを仲介せずにアプリで簡単に入手することができます。

そのため企業は仮想通貨取引の様々なポイントで高額な手数料を請求し、投資家に手数料を請求することができます。

現在仮想通貨の取引を手助けしてくれるサービスは大まかに分けて以下の3つです。

  1. Coinbaseやcrypto.comなどの暗号通貨を独占的または主に取引する一元化された取引所。
  2. ロビンフッドのような現職の小売仲介プラットフォーム。
  3. PaypalやSquareなどの決済アプリケーション。

仮想通貨の取引は、従来の中央証券取引所のみで金融資産の取引を行う中央集権型の取引所ではなく、分散型取引所で行われるようになってきています。

中央取引所と分散型取引所の違い

UniswapやSushiswapなどの分散型取引所では、証券取引所の代わりにブロックチェーンがあなたの資産を管理してくれています。

Coinbaseやcrypto.comなどの中央集権型の取引では、投資家は資産の管理を取引所に一任することになります。そのため、取引所がハッキングされた場合、あなたは資産をすべて失うことになるデメリットがあります。

一方で分散型の取引では、取引を行うために投資家が暗号通貨ウォレットをリンクする必要があります。つまり、前もって法定通貨を暗号通貨に交換し、自身で暗号通貨ウォレットを設定しなければならない複雑性がデメリットです。

どちらの取引所を選ぶにせよ共通しているのは、高価な取引手数料です。

仮想通貨の取引にかかる莫大な手数料

ほとんどの証券会社において、投資家は株式や上場投資信託を手数料無料で取引することができるでしょう。

しかし、暗号通貨の取引には依然として費用がかかります。 

原因は仮想通貨の構造そのものにあります。

暗号通貨が取引されるたびに、ブロックチェーンを更新して取引を反映する必要があり、これには、かなりのエネルギーが必要になると言われています。

また取引所はリストされたすべてのコインに対して責任を負っており、全てのコインの取引を監視、調査するには時間と労力がかかります。 

このため、手数料無料の暗号通貨取引を提供する唯一のプロバイダーであるロビンフッドは、取引可能な暗号通貨を7つだけリストしています。

最後に、暗号通貨市場は発明以来過去15年間、驚くべきペースで成長してきました。

現在の時価総額は1.4兆ドルです。

しかしこの時価総額も2021年11月ごろをピークに減少しています（下図）。

coinmarketcapより引用

市場小さくなればなるほど取引頻度が低く、暗号通貨の市場価値と投資家が払うことになる取引コストのギャップが広がることになるでしょう。

取引ごとの手数料は、無料から6％と広範囲

2022年の暗号通貨について行った最近の調査では、取引ごとの手数料は、無料から6％以上の範囲であることがわかりました（リンク：Morningstarを参照）。

これは、取引手数料のかからない株式やETFの取引に慣れている投資家にとって、良い選択肢がないことを示しています。

これらすべてのオプションの中で、Binanceは、暗号通貨の売買にかかる手数料が比較的低く、かつ多様な暗号通貨の取引を行うことができることがわかりました（0.1%）。

もっとも、ユニスワップのような分散型取引所で支払うことになる変動性の高い「ガス料金」に比べると安いものです（0.6～6.22%）。

ガス料金は、各取引に料金を追加することにより、投資家に暗号通貨をマイニングするコストを肩代わりさせる制度です。

Uniswapのようなプラットフォームが普及するにつれ、開発者は投資家に請求されるガス料金を下げる方法の開発に焦点を合わせています。

Ethereumは2022年にProof-of-WorkからProof-of-Stakeブロックチェーンに切り替えることで、マイニングにかかるコストを削減できると考えているようです。

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＊上記のコンテンツの一部はMorningstar Webciteを和訳したものであり、情報提供のみを目的としております。また内容は作成時に入手可能な情報に基づくものあり、読者様の財務状況や投資目的を考慮しておらず、内容が適さない可能性があることにご留意ください。